PLATE to PLATE アルミリサイクルシステムについて

PLATE to PLATE アルミリサイクルシステム

『PLATE to PLATE』は、印刷会社・新聞社で使用されたCTP版/PS版のアルミニウムを再利用するクローズドループリサイクルシステムです。
使用済みのCTP版/PS版から従来と同じ高純度のアルミニウムを生成しプレート製造に再利用する仕組みを確立。
これにより、CTP版/PS版のライフサイクル全体で発生するCO2量を、アルミニウム新地金を使用する場合に比べ、最大約60%削減することを可能にしました。

PLATE to PLATEの仕組み

当社グループ会社で、リサイクルの推進窓口となる株式会社FFGSグラフィックサプライが、印刷会社や新聞社などと取り引きのあるアルミニウム回収会社を通じて、富士フイルム製の使用済みプレートを回収。

協力先の合金メーカーが、使用済みプレートから再生地金を生成し、さらに圧延メーカーが、その再生地金を使い純度の高い「CTP版/PS版生産用アルミニウムコイル」へと加工します。

富士フイルムは吉田南工場で、このアルミニウムコイルを原材料として従来と同じ高品質なCTP版/PS版を製造します。

PLATE to PLATEの参加フロー

  1. PLATE to PLATEに参加される場合は、回収会社に参加の意思をお伝えください。
  2. 回収会社とFFGSグラフィックサプライの間で、回収方法や価格などを協議し、ご提示申し上げます。
  3. この内容に同意いただける場合は、3社間で契約書を締結し、運用を開始いたします。
  4. PLATE to PLATEマークの番号を発行いたしますので、マークをご利用いただけるようになります。

PLATE to PLATEの環境効果

CTP版/PS版のアルミニウムは、ボーキサイトから新地金を製造する際、大量の電気を使用するため、CO2排出量が大きくなります。

『PLATE to PLATE』に参画いただき、使用済みCTP版/PS版を、同じCTP版/PS版の製造に再利用することで、新地金の製造に伴う負荷をなくすことができ、CO2排出量を最大約60%も削減できます。

PLATE to PLATEの参画メリット

『PLATE to PLATE』に参画されている企業は、申請いただければPLATE to PLATEマークがご利用になれます。
担当営業にご相談ください。

1. 企業で使用するPLATE to PLATEマーク

『PLATE to PLATE』に参画することで、「CO2削減」と「資源の有効利用」が図れます。

このような明確な環境貢献を、自社の環境報告書やWebサイトでPLATE to PLATEマークとともにアピールすることにより、企業価値の向上、他社との差別化につながります。

2. 印刷物に表示するPLATE to PLATEマーク

PLATE to PLATEマークを印刷物に表示することで、リサイクル版を使用して印刷されたことを明確に示すことができ、その印刷物を使用するクライアントの環境活動にも貢献できます。

参画された企業様の声

新潟県「あけぼの印刷団地事業共同組合」様

[画像]新潟県「あけぼの印刷団地事業共同組合」 理事長 堀 一氏

理事長
堀 一氏

新潟県の「あけぼの印刷団地事業共同組合」(新潟市江南区曙町3-15-13、理事長:堀 一氏)では、環境貢献の一環として、2011年秋よりPLATE to PLATEに参加し、組合員共同で廃版のクローズドループリサイクルに取り組んでいる。

「いままでのリサイクルよりもさらに大幅なCO2削減が可能になるシステムということで、昨年FFGSさんからご提案をいただき、印刷団地として少しでも貢献できればと思い、参加を決めました。プレートやインキ缶などのリサイクルは以前から行なっていましたし、もともと富士フイルム製プレートを使っている会社が多かったので、『PLATE to PLATE』への移行は、従来の回収ルートや手順を大きく変える必要もなく、非常にスムーズでしたね。 (堀理事長)

ヨツハシ株式会社様

[画像]ヨツハシ株式会社様 代表取締役社長 四橋英児氏

代表取締役社長
四橋英児氏

ヨツハシ株式会社(本社:岐阜市黒野南1-90、代表取締役社長:四橋英児氏)は、富士フイルムのCTP版・PS版リサイクルシステム『PLATE to PLATE』に参加し、2012年4月より、同社が発行する生活情報誌『月刊ぷらざ』で「PLATE to PLATEマーク」の表示を開始した。

「PLATE to PLATEマークのような環境ラベルの表示は、お客さま企業の環境アピールにおいても非常に効果的だと思いますし、実際にご要望も多くいただいています。ですから今後、環境意識の高いお客さまを中心に、マークの活用を積極的に提案していきたいですね。そうして『PLATE to PLATE』そのものの認知度もさらに高め、印刷会社としてこのような環境貢献ができるのだということを、一般消費者の方にも広く知っていただければと思います」(四橋社長)