富士フイルムビジネスイノベーション

Cross TalkMarketing Seminar

全日本DM大賞最新事例からみる

『事例から学ぶ、顧客と
フィジカルにつながる
DM活用とは』

2021年12月9日富士フイルムビジネスイノベーション 主催

この記事の概要

  • Cookie規制に伴うデジタル広告の効果低下などにより、紙施策を見直す動きが広がっている
  • 施策効果を上げるには「あなたに」の施策が重要。実現に際してのポイントは「データの統合と分析」
  • 店舗POSとECサイトのデータを統合し、オムニチャネル施策を推進したアパレルメーカー様事例をご紹介
  • パーソナライズとオムニチャネル推進を支援する伴走型アウトソーシングサービスをご紹介

Speaker’s Profile

フュージョン株式会社 
エグゼクティブ マーケティング
ディレクター
吉川 景博 氏

米DMA公認ダイレクトマーケティングプロフェッショナル/一般社団法人 日本ダイレクトメール協会/ダイレクトマーケティング委員長/全日本DM大賞審査員/講師/共著書「新DMの教科書(宣伝会議)」

富士フイルムビジネス
イノベーション株式会社
大森 正太郎

2015年入社。入社以来、WEB/業務アプリケーションのSEとして活動。現在はお客様のMarketing DXを実現するソリューションの企画・開発からお客様への活用支援に従事

Session.01

今、マーケティングの現場で
起きていること

大森(富士フイルムビジネスイノベーション株式会社)※以下 大森:今お客様先に行くとやはり色々な施策をデジタルに、とよく聞きます。その反面、サードパーティCookie規制に伴い、デジタル広告の効果低下についての声もよく伺います。デジタル施策だけに頼っていても効果を出しづらい状況になってきているのではないでしょうか。
その一方で、 DMの効果をしっかり計測してみると意外と顧客からの反応があり、実はデジタルよりも費用対効果がよかったというお客様もいらっしゃいます。

吉川 氏(フュージョン株式会社)※以下 吉川(敬称略):デジタル施策はしっかりレスポンスが把握できるのでうまく活用するべきですが、DMは⾒直されてきています。アメリカでは、2021年のDMの利用が大きく伸び回復傾向とのことで、レスポンスも高いメディアとしてあらためて見直されています。パーソナライズによってDM施策が高度化し、データを活用して細かくコミュニケーションをとったり、マーケティングオートメーションと連携して、何かの⾏動を促す『トリガー』、『きっかけ』としてDMを利用することが増えています。『DMをデジタルとどう組み合わせるか』が問われているように思います。

大森:確かにそうですね。

吉川:2020年、コロナ禍で⽇本の総広告費は前年⽐88%と落ち込み、特にイベントは前年6掛けと落ち込みが激しかったです。7掛け、8掛けと落ち込む中、DMは前年⽐90.3%と比較的落ち着いていた印象です。弊社でも2020年はDMの引き合いは多くあり、特にBtoB分野でのDM利用が目立ち、DMが改めて⾒直されつつあると感じます。

大森:DMはコロナ禍で非常に存在感を発揮しているメディアということで、2021年、22年に向けて、皆様と一緒に良い活用手段を考えていきたいですね。

※セミナー資料より抜粋