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取締役会長・取締役会議長 助野 健児(左)
代表取締役社長・CEO 後藤 禎一(右)

富士フイルムは、6月29日付で助野健児を取締役会長・取締役会議長、後藤禎一を代表取締役社長・CEOとする新たな経営体制をスタートさせました。この新体制の下、「ヘルスケア」「マテリアルズ」「イメージング」の3つの領域において、社会課題の解決に向けた挑戦を続けていきます。

成長領域と位置付ける「ヘルスケア」領域では、「予防」「診断」「治療」をカバーするトータルヘルスケアカンパニーとして、新型コロナウイルス感染症流行の一刻も早い収束を目指して、総力を上げて取り組んでいます。少ないウイルス量でも検出可能な抗原検査キット、コンパクトな超音波診断装置、移動型X線診断装置の供給に加え、ワクチンの受託製造、治療薬候補「アビガン錠」の開発・製造を進めています。
また、2021年4月より、日立製作所の画像診断関連のメディカル事業を富士フイルムグループに迎え入れました。CTやMRIなどが加わることによる製品ラインアップの拡充に加え、当社の従来からの強みである最先端の画像処理技術やAI・IT技術とのシナジーにより、医師の診断をより高度なレベルでサポートしていきます。

「マテリアルズ」領域では、PCやスマートフォンに使用されるディスプレイ用高機能フィルムや半導体の生産に使われるプロセス材料などを提供し、デジタル社会のイノベーションを支えています。 また、世界中で増え続ける膨大なデジタルデータのバックアップの手段として、長寿命・大容量の磁気テープを開発。データセンターのCO2の排出量を大幅に削減することを可能としました。サステナブル社会の実現に向け、環境負荷の低減に貢献しています。

新型コロナウイルス感染症拡大に伴い、人々の交流機会が減少している今、心の豊かさや人々のつながりがより一層求められています。「イメージング」領域では、撮影したその場で写真をプリントして楽しめるインスタントフォトシステムからハイエンドのミラーレスカメラ、プリントサービスまで、思い出をカタチに残し共有できる製品を提供。人生を豊かにする写真の価値を発信し続けています。

昨年来、人類は新型コロナウイルスによる予期せぬパンデミックに直面しています。また国際社会には、気候変動や環境問題をはじめ依然として多くの困難な社会課題が存在しています。富士フイルムはグループ各社と“All-Fujifilm”として一丸となり、これらの社会課題の解決に向けて、“NEVER STOP”で挑戦を続けていきます。

取締役会長・取締役会議長 助野 健児
代表取締役社長・CEO 後藤 禎一