バス情報を一つにまとめる！

バスの運行情報は、原則として事業者ごとに管理・発信されています。同じ停留所に複数の会社の路線が乗り入れていても、時刻表もアプリも別々であることが珍しくありません。

利用者から見れば、目的地へ向かうバスを探すために複数の情報源を行き来する必要があり、負担が大きくなります。特に運転免許の返納後にバスへ切り替えた高齢者や、土地勘のない来訪者にとっては、この「分かりにくさ」がバス離れの一因にもなりかねません。
つまり統合表示が目指すのは、単なる画面の見栄えではなく、事業者という壁を越えて、利用者目線で運行情報を1つにまとめることなのです。

複数事業者の運行情報を1つにまとめる土台となるのが、GTFSというデータ形式です。

GTFS（General Transit Feed Specification）とは、公共交通機関の時刻表や経路などの情報を表すために定められた共通フォーマットで、もともとは経路検索サービス向けに作られた国際的な標準仕様です^*1。日本では国土交通省が2017年3月に、これを日本の実情に合わせたかたちで「標準的なバス情報フォーマット（GTFS-JP）」として定めています^*1。GTFS-JPは、バス事業者と経路検索などの情報利用者との間で、データを効率的に受け渡すための共通言語にあたります^*2。

このGTFS-JPに加え、遅延や車両位置などのリアルタイム情報を扱う動的データ（GTFSリアルタイム）を組み合わせることで、各社の運行情報を同じ規格に「翻訳」し、1つの画面に統合して表示したり、停留所ごとの接近情報を案内したりできるようになります。

富士フイルムイメージングシステムズのMORA FOR BUS STOPは、このGTFSやオープンデータを活用する独自のバスナビゲーションシステム「Fine Traffic®」を中核に据えています。同社は長年にわたり駅や空港など公共交通機関の情報サービスを手がけてきた背景を持ち、その延長線上でバス案内のデジタル化に取り組んでいます。Fine TrafficはWebサービスとしてブラウザ表示でき、地域ごとの課題に合わせて表示デザインを柔軟に設計できる点が特長です。

ここで多くの検討者が見落とすのが、統合表示の難所はシステムそのものよりも、その手前にある「事業者間の合意形成とデータ整備」にあるという点です。

前橋市の事例は、この論点をよく示しています。前橋市では、情報案内が事業者ごとに分かれ、バス停も分散して分かりづらいという市民の声を受け、市内を運行する乗合バス6社による連携が進められました。国土交通省は、独占禁止法特例法に基づく6社の共同経営を認可しており^*3、6社は重複区間のダイヤを調整するとともに、分散していた運行情報を統合するためにGTFS-JP／RTを整備しています。富士フイルムの導入事例でも、前橋市交通政策課・群馬県バス協会と連携し、6社の運行情報を統合・一覧化した取り組みが紹介されています。

複数社の情報を1つにまとめるには、各社と表示ルールに関する入念な打ち合わせが必要です。技術的な統合表示が可能になる前段として、こうした地道な調整を進められるかどうかが、プロジェクトの成否を分けるのです。

統合表示を導入したあと、運用フェーズで負担になりやすいのがダイヤ改正です。改正は情報量が多く、担当者ごとに手順が異なりがちで、属人化しやすい大規模な業務だからです。

MORAは、運用中の検索サービスなどとデータ連携し、ダイヤ改正を自動化することで、この業務の効率化を図る設計になっています。京王電鉄バスの事例では、すでに整備していたGTFSの更新作業の延長線上にサイネージをつなぐ仕組みとし、業務工数を増やさずにダイヤ改正ができる運用を実現しています。

新しい仕組みを足すと運用負担が増える、という見方に対し、「既存のオープンデータ運用に乗せる」という発想で負担を抑えている点は、現場の経験に裏打ちされた工夫だといえます。

統合表示は、利用者にとっての分かりやすさにとどまらず、事業者側にも具体的な効果をもたらします。

ひとつは問い合わせの削減です。京王電鉄バスのJR武蔵小金井駅前では、運転免許試験場への移動需要が高く、バスの乗車方法に関する問い合わせが多く発生していました。動的・静的・プリント表示を組み合わせて路線や乗り場を分かりやすく案内した結果、問い合わせ件数の削減と、現地での掲示物更新作業の解消につながったと報告されています。

もうひとつは乗換利便の向上です。西日本鉄道の福岡都市圏では、主要ターミナルでリアルタイムの接近情報や臨時情報を一覧表示し、電車からバスへの乗換利便を高めるとともに、臨時運行告知の紙掲示作業を削減したとされています。

問い合わせが減った、貼り替え作業がなくなった、という効果は、導入の費用対効果を社内で説明するうえで分かりやすい指標になります。なお、ここで紹介した効果は特定の導入事例によるものであり、すべての導入で同じ効果を保証するものではありません。

統合表示の応用として注目されるのが、バス停を交通情報だけの場所から、地域情報や広告も発信する拠点へと広げる発想です。

山形市では、複数のバス事業者の情報が乱立して分かりにくい状況を改善するため、市内にMORAを20台導入し、バス到着予測やリアルタイム発着表示、多言語対応・音声案内などを搭載しました。さらに市役所前にはLED大型ビジョン「MORA VISION」を設置し、地域企業の広告や市政情報も表示できるようにしています。結果として市内7社の運行情報を統合・一覧表示し、地元企業との連携による広告収益が設備維持にもつながる取り組みへと発展しました。

交通情報を入り口に、まちの回遊性向上や情報発信、収益確保までを一体で考えられる点が、統合表示型サイネージの可能性を広げています。

統合表示はGTFSなどのデータ標準を土台とするため、まずは各事業者のデータ整備が出発点になります。富士フイルムイメージングシステムズは、GTFSの整備から表示デザイン、設置工事、保守までを一括して支援しており、データ整備段階からの相談にも対応しています。

静的なGTFS-JPに加え、車両位置や遅延を扱う動的データ（GTFSリアルタイム）を組み合わせることで、停留所ごとの接近情報やリアルタイムの発着案内を表示できます^*1。山形市、前橋市、箕面市などの事例では、バス到着予測やリアルタイム発着表示が搭載されています。

複数事業者のバス運行情報を統合表示する仕組みは、GTFSという共通データ標準を土台に、各社の時刻表やリアルタイム情報を1つの画面にまとめることで成り立っています。ただし本当に重要なのは、その手前にある事業者間の合意形成とデータ整備、そして導入後のダイヤ改正運用を属人化させない設計です。

富士フイルムイメージングシステムズのMORA FOR BUS STOPは、独自のバスナビゲーションシステム「Fine Traffic」を中核に、GTFSの整備から表示デザイン、設置工事、保守までをワンストップで支援し、前橋市や山形市、神戸市、京王電鉄バスなど各地で複数事業者の運行情報の統合表示を実現してきました。事業者ごとに分かれたバス情報を一つにまとめ、利用者の利便性と運用効率を同時に高めたい自治体・バス事業者にとって、検討に値する選択肢といえるでしょう。