Hydro Ag⁺技術と病原体の捕集性能に優れたフィルターを搭載した
医療機関向け空気清浄機*の活用事例

36診療科、513床を擁する当センターは、長崎医療圏の“最後の砦”としての機能を持つ中核病院で、「救急医療」、「高度急性期医療」、「小児・周産期医療」、「政策医療」を柱としています。

COVID-19の感染拡大以降は、第二種感染症指定医療機関として1病棟43床をCOVID-19への対応に充てるなど、県内で最も多くのCOVID-19患者を受け入れてきました。同時に、2020年2月に開設した救命救急センターでは毎年8,000～9,000名の救急患者を受け入れており、この3年はCOVID-19と救命救急に対して非常に注力してきました。
患者受け入れの際、通常は7：1看護の体制ですが、COVID-19については4：1看護が推奨されているため、通常より多くのマンパワーを要します。そのため、一般病床の縮小を余儀なくされ、予定入院患者がかなり減少しました。加えて、救命救急センターでは、地域の搬送困難事例のほとんどを受け入れる必要があり、救命救急病棟がオーバーフローして、一般病棟に入院させざるを得ない状況になり、看護師等の負担が非常に大きくなっていきました。また、職員は手指消毒やマスク着用の徹底はもちろん、診療外の行動が制限され、外食を一切禁止されていた時期もありました。このような業務負担の増大とその発散の難しさなどの要因が重なったことで、看護師が非常に疲弊して離職者が増加し、看護師不足に陥りました。そして、2023年5月の5類感染症移行後も看護師不足の状態は解消されておらず、人員面でも経営面でも非常に厳しい状況が続いています。

当センターでは、非常に厳しい院内感染対策を実施してきましたが、COVID-19の感染を初出で防ぐのは難しいと感じていました。やはりCOVID-19の特徴としてエアロゾル感染があるため、看護的対応が必要な高齢の入院患者さんへの"看護＋介護"のような対応では、近距離での会話や、意図しない接触などにより感染してしまうこともあります。
また、当センターの構造上、窓の開閉ができないため機械換気を行っています。この換気量は、エアロゾル感染対策として求められるレベルには達していないと認識していたものの、開閉できる窓をつけるような改築には多額の費用がかかるため、現実的ではないと考えていました。

職員の負担軽減とクラスター対策を両立できる方策についての検討を進める中で、東北医科薬科大学病院が空気清浄機を用いて院内でのクラスター抑制に成果を挙げていることを知りました。
同大学の医学部感染症学教室特任教授で、その空気清浄機の臨床評価にも携わっている賀来満夫先生に連絡をして詳しく話を聞くなかで、東北医科薬科大学病院での成果や、空気清浄機の保守・メンテナンスをメーカーが5年間対応する点などが決め手となって、130台の導入を決めました。購入費用については、経営状況が厳しいなかではありましたが、 COVID-19患者への治療に対する補填費を充てることで解決しました。

2023年末から現在まで、全国的にCOVID-19が流行し、第10波とも呼ばれています。当院では散発的に医療従事者や入院患者から陽性者が出ましたが、以前のように病棟内でクラスターになることはなく、現場の看護職員からは「空気清浄機が貢献していた」といったような声が聞かれています。
空気清浄機があることで生まれる安心感が、さまざまなシーンで効果をもたらしているように実感していますので、今後も注視していきたいと思います。

• 富士フイルムメティカル広報誌AtoZ No.36（2024年4月10日発行）に掲載した記事をそのまま抜粋しています。