主な取り組み

生活習慣病やがん、感染症の予防・重症化防止には健康的な生活習慣の実践が重要です。2020年に策定された「7つの健康行動」の実践を推進し、eラーニングや啓発活動を通じて定着を図っています。
2025年8月には実践状況を確認し、今後も年1回の調査を通じて各項目の実施率90％以上を目指します。

• *1 パフォーマンス発揮度：従業員が病気やケガがない普通の状態のときの仕事のパフォーマンスを100%としたときに、過去4週間の自身の仕事のパフォーマンスを評価しています。
• *2 ワークエンゲージメント：「仕事から活力を得ていきいきとしている」（活力）、「仕事に誇りとやりがいを感じている」（熱意）、「仕事に熱心に取り組んでいる」（没頭）の3つが揃った状態として定義されます。「ユトレヒト・ワーク・エンゲージメント尺度（短縮版3項目）」で測定しています。

国内グループ共通施策であるウォーキングイベント「みんなで歩活」に参加しています。楽しみながら歩行習慣の定着と健康意識向上を図る取組であり、2026年春には約7,300人（参加率66％）が参加しました。健康づくりに加え、社内コミュニケーション活性化にもつながっています。

生活習慣病の重症化予防を目的として、高リスク者への受診勧奨や特定保健指導を実施しています。産業医・産業保健スタッフによる受診フォローに加え、40歳以上の対象者には健康保険組合と連携した特定保健指導を実施し、生活習慣改善を支援しています。

がんの早期発見・早期治療を目的として、各種がん検診の受診促進と受診環境の整備に取り組んでいます。定期健康診断とあわせた受診体制の整備や、eラーニング・セミナーを通じた啓発活動により受診率向上を図っています。

日本で罹患率の高い大腸がんについては、理解促進と大腸内視鏡検査の受診啓発に取り組んでいます。便潜血検査陽性者への受診勧奨・受診確認に加え、50歳以上で一度も大腸内視鏡検査を受診していない従業員への個別案内や検査費用補助制度を設け、早期発見につなげています。

胃がん検診では、受診しやすい環境整備と継続的な啓発活動を実施しています。2023年度からは上部内視鏡検査（胃カメラ）を基本検査とし、より精度の高い検診を推進しています。

2015年から就業時間内禁煙を推進し、2020年には就業時間内禁煙の就業規則化と会社敷地内喫煙所の閉鎖を実施しました。以降も継続的な啓発活動と禁煙支援を通じて、従業員の健康増進と喫煙率低下に取り組んでいます。

健康保険組合と連携し、オンライン禁煙プログラム、禁煙外来費用補助、禁煙補助薬の提供など多様な支援制度を展開しています。また、外部サービスによるピアサポート型プログラムも導入し、継続的な禁煙チャレンジを支援しています。

全国で禁煙セミナーや管理職による健康宣言、禁煙支援プログラムの周知を実施しています。2023年以降は健康ポータルサイトやアンケートを活用し、喫煙ルールの周知徹底と受動喫煙防止活動を継続しています。

今後も禁煙支援と受動喫煙防止の取組を継続し、生活習慣病予防をはじめとする健康リスクの低減と、誰もが安心して働くことのできる快適な職場環境づくりを推進していきます。

メンタルヘルス不調の予防・早期発見・重症化防止を目的として、セルフケア、ラインケア、職場環境改善に取り組んでいます。

毎年ストレスチェックを実施し、職場ごとの集団分析結果を各部門へフィードバックしています。健康リスクの高い職場では産業医・人事・組織長が連携して改善を進め、高ストレス者には個別フォローを実施しています。

2022年1月に「心の健康アンケート」を導入し、従業員が自身の状態を確認できる仕組みを整えています。不調の兆候がある場合は産業保健スタッフへ相談でき、必要に応じて個別フォローや相談窓口の案内を行っています。

管理職向けラインケア教育と全従業員向けセルフケア研修を継続的に実施し、心の健康に関する正しい理解と早期対応力の向上を図っています。過去のeラーニングも閲覧できる環境を整備しています。

• 毎年：新任管理職向けラインケア教育
• 2021年度：全役員・管理職を対象としたラインケア研修
• 2021年度：コロナ禍におけるメンタルヘルスセルフケア研修
• 2023年度：メンタルヘルスケア「ストレスに折れない心を育てるレジリエンス」
• 2024年度：メンタルヘルスケア「セルフケア Part1（知識編）」
• 2025年度：メンタルヘルスケア「セルフケア Part2（実線編）「セルフケア Part3」
• 2025年度：メンタルヘルスケア「職場の心の健康を守るラインケア（管理職向け）」

今後もメンタルヘルス対策の充実を図ることで、従業員の健康保持・増進とワークエンゲージメント向上につなげ、誰もが能力を最大限発揮できる職場環境づくりを推進していきます。

従業員の健康保持と生産性向上を目的として、長時間労働の抑制と適正な労働時間管理に取り組んでいます。

管理職を含む全従業員を対象に月80時間以上の所定外労働を原則禁止し、勤務状況の把握や業務分担の見直しを行っています。

長時間労働による健康障害を防ぐため、富士フイルムグループ共通のヘルスチェック制度を活用しています。
所定外労働時間が単月80時間以上、または6か月平均45時間以上となった従業員には、ヘルスチェックアンケート、上長面談、産業医面談を実施し、健康状態の確認や必要な就業上の配慮につなげています。
労働時間の上限到達が見込まれる場合や勤怠未登録者には自動アラートメールを配信し、ITを活用した勤怠管理と健康管理を強化しています。

従業員の健康と働きがいを企業の持続的な成長を支える重要な基盤と位置付けています。今後も適正な労働時間管理と健康管理の充実を通じて、従業員の健康保持・増進と生産性向上の両立を図り、働きがいのある職場環境づくりを推進していきます。

ライフステージに応じた健康課題に対応するため、健康相談窓口の設置やセミナー・eラーニングを継続的に実施しています。また、婦人科がん検診の受診促進に取り組み、乳がん・子宮頸がん検診は健康保険組合の補助により自己負担なく受診できる環境を整備しています。

従業員が安心して治療に専念しながら働き続けられるよう、治療と仕事の両立支援に取り組んでいます。
2025年10月には、“「治療と仕事の両立」のためのハンドブック”を作成し、病気の診断から治療、休職・復職、通院を継続しながら働く場合までを対象に、利用できる制度や相談先、支援の進め方をわかりやすくまとめました。
治療と仕事の両立にあたっては、本人、上長、人事部門、産業医が連携し、病状や治療状況に応じた就業上の配慮や働き方について協議しながら支援を行っています。

労働災害防止、健康増進、安全衛生教育を重点項目として、安全衛生活動を推進しています。各事業場で安全衛生年間計画を策定し、災害分析や安全教育を通じて安全意識向上を図っています。

カスタマーエンジニアを中心にリスクアセスメントや危険予知活動（KYT）を実施するとともに、化学物質管理や熱中症対策を強化し、事故・災害の未然防止に努めています。

安全と健康の両立を健康経営の重要な柱と位置付けています。今後も安全衛生活動とリスクマネジメントのさらなる充実を図り、従業員一人ひとりの安全確保と健康保持・増進を通じて、安心して働ける職場環境づくりを推進していきます。

健康ポータルサイトや健康Newsメール配信 を通じて健康情報を継続的に発信するとともに、経営層による健康宣言を毎年公開しています。また、お客様やパートナー企業へ健康経営の考え方や取組を紹介し、健康経営の普及に取り組んでいます。

今後も従業員の健康保持・増進を支えるさまざまな施策を展開するとともに、健康経営の取組を社内外へ発信し、健康で活力ある社会の実現に貢献していきます。

• * 「健康経営^®」は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。