| 項目 | 内容 | |
|---|---|---|
| 形式 | デスクトップ | |
| プリント方式 | レーザー方式 | |
| ウォームアップ時間*1 | 87秒（室温23℃±5℃） | |
| 連続プリント速度*2 | 片面印刷時 | A4：40枚/分 |
| 両面印刷時 | A4：18ページ/分 | |
| ファーストプリント時間*3 | A4：5.9秒 | |
| 解像度 | 2,400 Image Quality（2,400相当×600 dpi）、1,200 Image Quality（1,200相当×600 dpi）、600×600 dpi、300×300 dpi | |
| 用紙サイズ*4 | 標準トレイ | A4、レター、リーガル、B5、A5、A6、はがき（100×148 mm） ユーザー定義用紙（幅99～215.9 mm×長さ148～359.92 mm） |
| 多目的フィーダー | A4、レター、リーガル、B5、A5、A6、はがき（100×148 mm） ユーザー定義用紙（幅99～215.9 mm×長さ148～359.92 mm） |
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| オプション | A4、レター、リーガル、B5、A5、A6 ユーザー定義用紙（幅99～215.9 mm×長さ148～359.92 mm） |
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| 両面印刷 | A4、レター、リーガル ユーザー定義用紙（幅210～215.9 mm×長さ279.4～359.92 mm） |
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| 像欠け | 先端/後端/左右 5 mm | |
| 用紙坪量 | 標準トレイ | 60～120 g/m2 |
| 多目的フィーダー | 60～217 g/m2 | |
| オプション | 60～120 g/m2 | |
| 両面印刷 | 60～90 g/m2 | |
| 給紙容量*5 | 標準 | 標準：250枚、多目的フィーダー：100枚 |
| オプション | 550枚トレイモジュール：550枚 | |
| 最大 | 900枚（標準＋550枚トレイモジュール） | |
| 出力トレイ容量*5 | 150枚 | |
| 両面機能 | 標準 | |
| メモリー容量 | 256 MB | |
| 搭載フォント | 欧文93書体（PCL）、欧文93書体（ポストスクリプト互換） | |
| ページ言語/エミュレーション | PCL5&PCL6 Emulation、ポストスクリプト互換 | |
| 対応OS*6 | 標準ドライバー | Windows 11 (64ビット) Windows 10 (32ビット) Windows 10 (64ビット) Windows Server 2019 (64ビット) Windows Server 2016 (64ビット) |
| Air Print | macOS 12 Monterey macOS 11 Big Sur macOS 10.15 Catalina macOS 10.14 Mojave |
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| インターフェイス | Ethernet 100BASE-TX / 10BASE-T、USB2.0、IEEE 802.11b / g / n | |
| 電源 | AC100 V±10 %、15 A、50/60 Hz共用 | |
| 騒音（本体のみ） | 稼働時：53 dB(A) | |
| エネルギー消費効率*7 | 81 kWh/年、区分：プリンターC | |
| 外形寸法 | 幅368×奥行363*8 ×高さ222 mm | |
| 質量 | 9.3 kg*9 | |
| 使用環境 | 温度：10～32℃、湿度：8～80 %（結露による障害は除く）*10 | |
- *1 当社測定基準による測定値。ご使用条件、画質制御によってはさらに時間がかかる場合があります。
- *2 同一原稿連続プリント時。用紙種類、サイズやプリント条件によっては速度が低下します。また、画質調整のため、速度が低下する場合があります。ISO/IEC 24734に基づいた測定。
- *3 本体給紙トレイにて、印刷動作が始まってから１枚目の用紙が排出されるまでの時間。数値は出力環境によって異なります。
- *4 推奨用紙をご使用ください。用紙の種類（紙質、サイズ等）によっては、正しく印刷できない場合があります。
- *5 75 g/m2の場合。
- *6 最新の対応OSについては、ダウンロードサービスをご覧ください。
- *7 省エネ法（平成25年3月1日付）で定められた測定方法による数値。
- *8 A4サイズセット時は383 mm。
- *9 消耗品、電源コード等の同梱品を含む。
- *10 温度が32℃の時は湿度45 %以下、湿度が80 %の時は温度25.5℃以下でご使用ください。
ご購入にあたって、商品購入前に確認いただきたい情報をご案内します。
補修用性能部品の最低保有期間は、機械本体製造中止後7年間です。
