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ホーム ソリューション 中堅・中小企業のDX推進コラム 業務効率化コラム:グループウェアとは?主な機能やメリット、選び方まで簡単に解説

グループウェアとは、社内の情報共有や業務連絡を一元管理できるツールです。スケジュールや資料、連絡事項をまとめて管理できるため、情報を探す手間や連絡漏れを防げます。

グループウェアには、業務の効率化や情報共有の改善といった利点がある一方で、費用や操作性に不安を感じる担当者も少なくありません。そのため、導入前にはサービスの特徴を理解し、自社の規模や課題に合ったサービスを選ぶことが重要です。

本記事では、グループウェアの基本からメリット・デメリット、選び方までをわかりやすく解説します。

グループウェアとは

グループウェアの導入形態は2種類

グループウェアの導入形態には、クラウド型とオンプレミス型の2種類があります。

クラウド型

オンプレミス型

・サーバーが不要

・コストを抑えられる

・運用管理の手間が不要

・サーバーの用意が必要・コストがかかる・細かいカスタマイズが可能

クラウド型はインターネット経由でサービスを利用する仕組みです。サーバーの用意が不要で、初期費用や管理の手間を抑えられる点が特徴です。社外からでもアクセスしやすく、テレワークとの相性が良い点も魅力といえます。

一方、オンプレミス型とは、自社でサーバーを用意してシステムを運用する方法です。導入コストや管理の負担は増えますが、社内ルールに合わせた細かな設定が可能になります。

自社の予算や運用体制、セキュリティー要件を踏まえて、最適な形態を選択することが大切です。

グループウェアが必要とされる背景

グループウェアが求められる背景には、働き方の多様化と情報管理の複雑化があります。

近年、テレワークやフレックスタイム制の普及により、オフィスにいなくても円滑に業務を進める仕組みが不可欠になりました。従来の対面や電話中心のコミュニケーションでは、リアルタイムでの情報共有が難しく、業務の遅れやミスが発生しやすくなります。

また、部署ごとに異なるツールを使うと情報が分散し、全体像の把握に時間がかかってしまいます。

グループウェアを活用すれば、場所や時間を問わず同じプラットフォームで情報を管理でき、チーム全体のスムーズな連携が可能です。こうした環境の変化に対応するため、多くの企業がグループウェアを活用しています。

グループウェアの主な機能

機能

内容

メール機能

社内外との連絡を行うための基本的な機能

スケジュール管理

個人やチームの予定を共有し、会議や作業の調整をしやすくする機能

プロジェクト管理

カレンダーやガントチャートといった形式でプロジェクトメンバーのタスクや作業状況を確認できる機能

コミュニケーション機能

チャットや掲示板などの形式で利用者同士のコミュニケーションを図れる機能

ファイル共有

業務に必要な資料や画像ファイルなどを社内やプロジェクトメンバー同士で共有できる機能

自社の業務フローに合わせて必要な機能を選ぶことで、グループウェアの効果を活かせます。

グループウェアのメリット

情報共有がスムーズになる

グループウェアを使うと、必要な情報にメンバー全員が即座にアクセスできるようになり、スムーズな情報共有につながります。

従来は個別にメールを送ったり、会議で口頭伝達したりしていた内容も、掲示板やポータル機能を活用すれば一度の投稿で全員に通知が可能です。

たとえば、営業担当が顧客情報を更新した際、リアルタイムでサポート部門がその内容を確認できるため、対応の質やスピードの向上が期待できます。

また、ファイル共有機能によって最新版の資料を一元管理できるため、最新のファイル保管場所がわからないといった混乱も防げます。情報の透明性が高まることで、組織全体の意思決定がスムーズになり、チームの一体感醸成にも効果的です。

業務効率・生産性が向上する

グループウェアには業務プロセスを自動化・効率化する機能が多数備わっているため、日常業務にかかる時間の削減に有効です。

ワークフロー機能を導入すれば、稟議書や経費申請といった承認作業をオンライン上で完結でき、紙の書類を回す手間や承認待ちの時間がなくなります。スケジュール管理機能では、会議の日程調整を自動化できるため、複数人のスケジュールを個別に確認する負担が軽減されます。

また、タスク管理機能であればプロジェクトの進捗状況を可視化できるため、誰が何を担当しているのかが一目で把握が可能です。

こうした効率化によって、メンバーは本来注力すべき中心業務に時間を使えるようになり、組織全体の生産性向上が期待できます。

テレワークに強くなる

クラウド型のグループウェアであれば場所を問わずアクセスできるため、テレワークやリモートワーク環境との相性が抜群です。

オフィスにいなくても、自宅やカフェから社内の情報にアクセスでき、メンバーとリアルタイムでコミュニケーションが取れます。チャット機能やWeb会議機能を活用すれば、対面と変わらないスピード感で業務を進められます。

また、ファイル共有やスケジュール確認もオンライン上で完結するため、わざわざオフィスに出社して資料を取りに行く必要がありません。

育児や介護との両立を希望する社員、地方在住の優秀な人材を採用したい企業にとって、グループウェアは柔軟な働き方を実現する基盤となります。

属人化の防止につながる

グループウェアを活用すると、特定の社員だけが持っている情報や業務ノウハウを組織全体で共有できるため、属人化の防止につながります。

従来は個人のパソコンやメモ帳に保存されていた顧客対応の記録や業務手順も、グループウェア上に蓄積すれば誰でも参照可能です。

たとえば、担当者が急な休暇・退職をした場合でも、他のメンバーが過去のやり取りや進行中のプロジェクトを確認でき、業務の引き継ぎがスムーズに行えます。

情報が組織全体に行き渡ることで、特定の人に依存しない強い組織づくりの実現が期待できます。

グループウェアのデメリット

導入・運用コストがかかる

グループウェアの導入には、初期費用やライセンス料といった金銭的コストが発生する点がデメリットのひとつです。

クラウド型の場合は月額料金が利用人数に応じて増えていくケースが一般的で、社員数が多い企業ほど負担が大きくなる傾向にあります。

オンプレミス型ではサーバーの準備や保守管理が必要になり、担当者の工数や外部委託費も見込まれます。また、金銭面だけでなく、社員への操作研修や運用ルールの策定といった時間的コストも見逃せません。

導入効果とコストのバランスを慎重に見極め、自社の予算と照らし合わせながら最適なプランを選択することが重要です。

使いこなせないと定着しない

グループウェアは多機能であるがゆえに、社員が使いこなせなければ導入しても形骸化してしまいます。

特にITツールに不慣れな社員が多い組織では、操作が複雑であればあるほど従来の方法に戻ってしまうケースが少なくありません。

また、経営層が導入を決めても、現場の業務フローに合わない機能ばかりだと利用率が上がらず、コストだけがかさむ結果になります。

利用を定着させるためには、導入前に現場の声を聞き、必要な機能から使い始める方法が効果的です。操作研修や簡単なマニュアルを用意すると、利用のハードルを下げられます。

グループウェアを選ぶ際の4つのポイント

自社の課題に合った機能があるか

グループウェアを選ぶ際には、自社が抱える課題を解決できる機能が備わっているかの確認が必要です。

多機能であることが必ずしも良いわけではなく、使わない機能が多いとコストの無駄につながります。たとえば、承認フローの遅れが課題なら、ワークフロー機能が充実した製品を選ぶことで課題の解決につながります。

グループウェアを効果的に活用するためには、導入前に現場の社員にヒアリングを行い、業務上困っていることや希望する機能を具体的に洗い出すことが重要です。課題と機能のマッチング度が高いほど、導入後の満足度と定着率が向上します。

操作性・使いやすさに優れているか

グループウェアは毎日使うツールだからこそ、直感的に操作できるかどうかが重要です。

画面デザインが複雑だったり、必要な機能にたどり着くまでのクリック数が多かったりすると、社員のストレスになり利用率が下がる可能性があります。

そのため、無料トライアルやデモ画面を活用し、実際の操作感を確認することが有効です。ITに詳しくない社員にも試してもらい、スムーズに使えるかを確かめておくと安心です。

使いやすさは数値で測りにくいため、導入を検討している部門のメンバーに実際に触ってもらい、率直な意見を集めることで継続的な利用につながります。

セキュリティー・サポート体制が充実しているか

グループウェアには社内の機密情報や顧客データが集約されるため、セキュリティー対策とサポート体制の確認が重要です。

データの暗号化やアクセス権限の細かな設定、二段階認証といった基本的なセキュリティー機能が備わっているかを確認します。

また、障害が発生した際の復旧体制や、操作方法で困ったときの問い合わせ窓口の対応時間の確認も欠かせません。問い合わせ方法や対応時間によって、業務への影響は大きく変わります。クラウド型の場合は、データの保存場所やバックアップ体制も確認しておくと安心感が高まります。

クラウド型かオンプレミス型か

グループウェアの導入形態は、クラウド型とオンプレミス型のどちらを選ぶかで運用の手間やコストに影響します。

クラウド型は初期投資が少なく、インターネット環境があればすぐに利用でき、システムの保守管理もベンダーが担当するため手間がかかりません。テレワークを推進している企業や、ITの専門人材が不足している中小企業でも導入しやすい形態です。

一方、オンプレミス型は自社サーバーで運用するため、社内のセキュリティーポリシーに沿った細かいカスタマイズが可能です。金融機関や医療機関など、高いセキュリティー基準が求められる業種で選ばれています。

自社の予算やIT人材の有無、求める安全性を踏まえて選ぶことで、無理なく使い続けやすくなります。

代表的なグループウェア5選

Microsoft 365(オフィスあんしん365)

Microsoft 365は、WordやExcelといったOfficeアプリとグループウェア機能を統合したクラウド型グループウェアです。

大企業から中小企業まで幅広い規模に対応しており、プランによって機能や価格を選択できます。

主な特徴

・クラウドとローカルのどちらでも利用可能

・officeシリーズとの連携が可能

料金(税別)

個人向け
月額無料〜3,200円/ユーザー
一般法人向け
月額約899〜3,298円/ユーザー

大企業向け
月額約5,397〜8,545円/ユーザー

特に、すでにOfficeソフトを使っている企業であれば、操作に慣れた環境で移行がスムーズに進みます。また、世界中で利用されているため、セキュリティーアップデートや新機能の追加が頻繁に行われる点も安心です。

弊社では、価格や機能はそのままに、独自のサポート窓口を追加して使いやすくした「オフィスあんしん365」をご提供しています。ぜひお気軽にお問い合わせください。

Google Workspace

Google Workspaceは、GmailやGoogleドライブ、GoogleカレンダーなどのGoogleサービスをビジネス向けに統合したクラウド型グループウェアです。

主な特徴

・共同編集が可能

・大規模なビデオ会議が可能

・プレミアムAIの搭載

料金(税別)

月額950〜3,000円/ユーザー

※それ以降は要問い合わせ

インターネット環境があればどこからでもアクセスでき、リアルタイムでの共同編集が強みです。たとえば、複数人で同時にスプレッドシートやドキュメントを編集でき、変更履歴も自動保存されるため、バージョン管理の手間がかかりません。

Google Meetを使ったビデオ会議も標準機能として搭載されており、テレワーク環境との相性も抜群です。

また、シンプルで直感的なインターフェイスのため、ITに詳しくない社員でも使いやすい傾向があります。

サイボウズ Office

サイボウズ Officeは、中小企業向けに開発された国産グループウェアです。スケジュール管理やワークフロー、ファイル管理といった基本機能に加えて、タイムカードや日報機能も標準搭載されています。

主な特徴

・豊富な機能をひとつに集約

・導入前後のサポートの充実

料金(税別)

月額600〜1,000円/ユーザー

操作画面は日本語に最適化されており、操作マニュアルやサポートも日本語で提供されるため、初めてグループウェアを導入する企業でも安心して利用できます。

また、カスタマイズの自由度が高く、業種や業務フローに応じた独自の機能追加も可能です。導入実績が豊富で、国内企業からの信頼が厚い製品といえます。

desknet's NEO

desknet's NEOは、シンプルな操作性とコストパフォーマンスの高さで支持されているグループウェアです。スケジュール管理や情報共有など必要な機能を備えたうえに、ノーコードで業務に合わせた機能を無限に拡張できる点が特徴です。

主な特徴

・情報の集約と業務改善をノーコードで実現

・直感的で使いやすい操作性

・無料相談や代行など活用支援が充実

料金(税別)

クラウド版

月額600〜1,000円/ユーザー

パッケージ版

5ユーザー:75,000円〜

特に、直感的に操作できる画面設計が評価されている点が強みです。クラウド版とパッケージ版の両方に対応しており、小規模から大規模まで幅広い企業規模に適しています。

国内シェアが高く、導入事例も豊富なため、同業他社の活用方法を参考にしやすい点もメリットといえます。

Garoon(ガルーン)

Garoonは、サイボウズが提供する大企業向けのグループウェアです。数千人から数万人規模での導入実績があり、部署や拠点が多い企業でも安定して運用できる設計になっています。

主な特徴

・国産の製品で数万人規模の組織でも安心の機能が充実

・kintoneやMicrosoft 365など他システムと連携可能

・自社業務に合わせたカスタマイズが可能

料金(税別)

クラウド版

月額900円/ユーザー(1,001ユーザー以上は要問い合わせ)

ポータル機能やワークフロー、スケジュール管理といった基本機能に加えて、細かなアクセス権設定ができるため、閲覧できる情報を役割ごとに分けて管理が可能です。

また、日本語以外の言語にも対応しており、海外拠点を含む企業でも使いやすい環境が整っています。

導入時のサポート体制も手厚く、大規模な組織変革をともなう導入でも安心して進められます。

まとめ