MFA（多要素認証）とは、指紋認証やワンタイムパスワードなど、2種類以上の異なる認証要素を組み合わせ、本人確認を行う認証方法です。

本人認証の際、ユーザー固有の情報やアイテムを使用するため、仮にアカウント情報が流出しても、不正アクセスによる情報漏えいのリスクを軽減できます。

本記事では、MFAの導入メリットや主な認証方式、導入や運用時のポイントなどを紹介します。不正アクセスやコンプライアンス遵守の対策強化に取り組んでいる方は、最後までご覧ください。

MFAは知識情報・所持情報・生体情報の3つの認証要素から2つ以上を選び、本人認証を実施する仕組みです。各要素の概要は以下のとおりです。

MFAを導入する際は、事前に各要素の特徴を踏まえておくことが重要です。また、所持情報は認証時に使用するアイテムの紛失・盗難対策、生体情報は情報が流出した際に悪用されない対策を考えておく必要があります。

2段階認証とMFAの違いは、本人認証で使用する認証要素の数です。MFAは知識情報と所持情報、所持情報と生体情報など、2種類以上の異なる認証要素を組み合わせ、ユーザーが本人であることを証明します。

一方、2段階認証は本人確認を2度実施するものの、必ずしも異なる種類の認証要素を使うとは限りません。「ICカードのあとにセキュリティーキー」「指紋認証のあとに顔認証」など、同じ認証要素を使うケースも考えられます。

2段階認証は認証回数を多くして、安全性を確保する仕組みです。MFAと比べて安全性はやや劣るものの、管理の手間や導入費用を抑えられる傾向にあります。

一方、2要素認証とは、2種類の異なる認証要素を組み合わせて本人確認を行う手法で、MFAとほぼ同じ意味です。本人確認で3種類の認証情報を求めるケースは少なく、2要素認証は多要素認証（MFA）の一形態であり、実務上はほぼ同じ意味で使われることが一般的です。

MFAの導入が求められる1つめの理由は、業務で利用するシステムやクラウドサービスが増加傾向にある点です。ITツールの増加で業務のデジタル化が進むと、業務効率改善や人件費の削減など、さまざまなメリットが得られます。

一方で、システムやクラウドサービスの利用数が増えるほど、多くのアカウントを作成しなければなりません。アカウント数の増大によって、情報の流出や乗っ取り、放置アカウントの悪用など、不正アクセスのリスクが高まります。

MFAの導入で厳格な本人認証を行うことで、財務会計システムをはじめ、多くの機密情報が保存されたシステムに対する不正アクセスのリスクを抑えられます。

パスワード認証だけで不正アクセスの発生を防ぐのは、すでに限界を迎えつつあるといえます。業務で利用するITツールは増加傾向で、従業員は多くのアカウントを管理し、ツールごとに使い分けが必要です。

ログイン手続きを効率化するため、単一パスワードの使いまわしや推測しやすいパスワードの選択などが、生じているケースも少なくありません。パスワードの設定・管理が甘くなるほど、第三者からパスワードを乗っ取られる可能性が高まります。

実際、警視庁の資料によると、2024年度に検挙した不正アクセス件数162件のうち、パスワード管理の甘さが原因だった件数は46件でした。全体の約3割ほどで、不正アクセスの発生原因として大きな割合を占めています。

MFAを導入した場合はアカウント情報に加え、秘密の質問への回答やPINコードなど、ユーザーしか知らない情報の入力を認証時に求めます。MFAの導入で、従来のパスワード認証よりも強固なセキュリティー対策を講じられ、不正アクセスの脅威を軽減できます。

サイバー攻撃の発生件数増加に加え、攻撃内容が複雑で見破りにくくなっている点も、MFAが必要な理由にあげられます。

総務省が発表した令和7年版「情報通信白書の概要」によると、2024年に発生したサイバー攻撃関連の通信数は約6,862億パケットでした。2015年と比べて、約10倍以上も発生件数が増加しています。

また、脆弱性攻撃やフィッシングサイトへの誘導など、サイバー攻撃の手口は多様化・高度化しており、さまざまな角度からセキュリティー対策を講じなければなりません。

MFAは異なる要素を使用して本人認証を行うため、不正アクセスが原因での情報漏えいリスクを軽減できます。

MFAの導入で、不正ログインやなりすましの発生件数を大幅に低減できます。ワンタイムパスワードの入力やICカードの読み取りなど、ユーザー固有の情報やアイテムを本人確認に使用するためです。

仮にログイン情報が流出しても、その後の認証を突破できない可能性が高く、社内ネットワークへの侵入を防げます。

本人認証で生体認証を活用すれば、パスワード管理の負担を軽減できます。生体認証はユーザー本人の顔や指紋、虹彩などを本人確認で使用するため、デバイスの持ち運びやパスワード管理を行う必要がありません。

認証の際も特別な操作が発生しないため、年代や性別を問わず実践しやすいといえます。また、セキュリティーキーの種類によっては、生体情報やPINコードなどで本人認証が行えるため、生体認証と同様にパスワード管理の必要性がなくなります。

業界ごとのセキュリティー規制やガイドラインへ対応しやすくなる点も、MFAを導入するメリットの1つです。近年は個人情報保護法やNISなど、企業が遵守すべき規制が増えています。

国によってはMFAの導入が法的に義務付けられているケースもあり、海外展開を検討中の企業は進出先の法規制に対応しなければなりません。MFAを導入すれば、意図しないコンプライアンス違反が原因での損失や企業イメージ低下を避けられます。

スマートフォンでの認証は、アプリやSMSに表示されたワンタイムパスワードの入力が主流です。ワンタイムパスワードとは1分または1度など、短期間しか利用できない使い捨てのパスワードです。

ワンタイムパスワードの活用で、仮にアカウント情報が流出しても、不正アクセスによる情報漏えいの被害を防げる確率が高まります。期限が過ぎたワンタイムパスワードを入力しても、システムやアプリケーションなどにはログインができないためです。

また、スマートフォンは操作に慣れている方が多く、認証の仕組みが比較的わかりやすい点も特徴です。

セキュリティーキーとは、USBメモリのようにPCへ接続して本人認証を行う物理デバイスです。PINコードの入力やタッチ操作などで認証を行い、パスワードと組み合わせることで多要素認証を実現できます。

セキュリティーキーは物理的なアイテムのため、オンライン経由で認証情報が盗まれにくく、不正アクセス対策として有効です。また、パスワードを覚える必要がない認証方式としても利用されています。

現在は、FIDO2と呼ばれるパスワードレス認証の標準規格に対応したセキュリティーキーが主流となっており、生体認証やPINコードと組み合わせた安全性の高い認証を実現できます。

生体認証は顔や指紋、静脈など、ユーザー自身の身体情報を活用する認証方法です。第三者が情報を偽造・コピーするのは難しく、不正アクセスのリスクを大幅に抑えられます。

本人確認の際も「顔を近づける」「指でなぞる」など、簡単な動作で認証が終わるため、年代を問わず実践しやすいといえます。

また、スマートフォンやセキュリティーキーなどを持ち運ぶ必要がなく、盗難や紛失の心配が比較的少ない点も魅力です。ただし、身体情報は一度流出すると変更が難しく、継続的に情報を悪用される可能性が高まります。

生体認証を導入する際は情報流出を避けるため、生体情報を保存するシステムやデータベースに、強固なセキュリティー対策を講じなければなりません。データの暗号化やアクセス権の最小化、社内ネットワークからの隔離などを講じ、社内外からの脅威を軽減します。

「不正アクセスの対策強化」「情報漏えいのリスク削減」など、事前にMFAの導入目的を従業員へ説明しておくことが重要です。MFAの導入後は、システムやクラウドサービスなどへアクセスする際、本人認証で対応すべき作業が増加します。

導入目的を十分に説明しないままMFAを導入すると、従業員が必要性を理解できず、運用への抵抗感が生じる可能性があります。その結果、業務効率の低下や利用定着の遅れにつながるおそれもあるでしょう。

MFAの導入で解決したい課題やメリットを事前に共有し、従業員の理解を得ながら進めることが欠かせません。

また、従業員によっては、新しいツールの導入に反対や抵抗の意思を示すケースも考えられます。事前に研修会や勉強会を開き、認証の流れや方法を説明しておくことで、従業員の不安を軽減できます。

顔認証や指紋認証、セキュリティーキーの使用など、自社に合った認証方法を取り入れることが重要です。従業員が実施しにくい認証方法を選ぶと、システムやWebアプリケーションなどへのログインに時間がかかり、業務効率が低下するおそれが生じます。

従業員がスムーズにITツールへログインできるよう、MFAの運用後も従業員とコミュニケーションを重ね、自社に合った認証方法を見つける姿勢が求められます。

また、事前に無料トライアルを利用するのも1つの選択肢です。無料トライアルの利用によって、認証方法や操作性など、自社との相性を費用をかけずに確認できます。

MFAを導入する際は事前に3～5個の候補をあげておき、機能や料金、操作性などを比較しながら、最終的に導入するツールを選択します。MFAは多くのベンダーが提供しており、製品ごとに対応可能な認証方法や費用は異なります。

仮に1つの製品しか見ていない場合は認証方法が十分か、初期費用や月額料金が適正価格かなど、限られた情報から判断を下さなければなりません。場合によっては自社の実情と見合っていないMFAを選ぶおそれも生じるため、製品同士を比較することが大切です。

また、必要な認証方法や予算など、MFAを導入する決め手を明確化しておくと、自社に見合った製品を選びやすくなります。

MFAは部署やツール単位で段階的に導入していくのが無難です。いきなり全社展開を行うと、従業員の負担が大きくなり、通常業務へ影響が出る可能性があります。

業務への影響を最小限に抑えるためにも、スモールスタートで導入し、運用状況を確認しながら段階的に適用範囲を広げていくことが重要です。また、導入後は従業員へのヒアリングなどを通じて、本人認証が問題なく行えているか、運用上の課題がないかを継続的に確認しましょう。

MFAの導入によって業務効率が低下しないよう、認証方法や運用体制は定期的に見直し、安定した運用を維持することが求められます。